USグループのECサイト
栗林卓也氏の目指すインターネットの新しい形
USグループのECサイト
代表取締役·栗林卓也氏の目指す「必要なものを必要な人へ」を体現し、株式会社USグループがサイト制作事業で多く手掛けるものの一つが、ECサイト（electronic commerce site）と呼ばれる商品販売サイトです。ECサイトとは本来、電子商取引（Eコマース）を行うサイトの総称で、通販サイトの他にもコンテンツ配信サイト、オンライントレード、ネットオークションサイトなどが含まれますが、一般には通販サイトのことを指しています。また、ネットショッピングとしてのECサイトはモール型と自社サイト型に分けられ、USグループは後者の支援を行なっています。近年ユーザーの購買行動はインターネットやスマートフォンの普及で大きく変化し、商品やサービスを売る上でも企業のブランディングとしても、オンライン販売の重要性は日に日に増しています。
ECサイトの仕組み
経済産業省の発表によると、2020年の消費者向け国内電子商取引（BtoC-EC）市場規模は19.3兆円です。前年と比較すると若干の減少は見られますが、新型コロナウイルス感染拡大防止対策による外出自粛に伴う旅行業などサービス系分野の縮小が原因で、反面物販系は大幅に増加しています。市場規模は減少した一方、EC化率（全商取引におけるECの割合）は増加しており、今後もECの発展が見込まれています。EC、ECサイトには以下のような四つのビジネスモデルがあります。
·BtoC
Business to Customerの略で、企業が消費者に商品やサービスを売るという、最も身近な形です。Amazonや楽天市場、ヤフーショッピングなどECサイトの多くがこのBtoC向けになっています。
·BtoB
Business to Businessの略で、企業間商取引を意味します。BtoC-ECと比べサイト数は少ないものの、市場規模としては20倍以上もあります。
·CtoC
Customer to Customerの略で、消費者同士の商取引を指します。例えばメルカリやヤフオクなどのネットオークション·フリーマーケットやAirbnb、BASEなどがCtoCに当たります。
·DtoC
Direct to Customerの略で、メーカーが卸売業者を介さず直接消費者と取引する形態です。つまりBtoCは小売店などと消費者の取引で、DtoCはメーカーと消費者の取引です。メーカーがECサイトを作ることで、ブランディングやPRになりメーカー自体にファンがつくことや、卸売業者を通さないためコストや時間の削減等効率化できることもメリットとなっています。
こうした多様なビジネス形態に対応し、ECサイトには商品系機能、会員系機能、注文管理機能、販促機能、分析機能、デザインの六つが必要とされています。
ECサイトの機能
·商品系機能
商品情報の登録·編集や顧客が購入したら在庫数を減らすなど、在庫管理のための機能です。
·会員系機能
顧客の個人情報等の管理や問い合わせシステム、メール配信などを扱い、取引後の対応やメールによる継続的なアプローチでファンを作っていきます。
·注文管理機能
顧客層に合わせた決済方法を導入し、顧客情報と合わせて決済情報や配送先情報の管理や注文数·金額の管理を行います。
·販促機能
割引や送料無料等のキャンペーン実施、クーポン発行などで販売を促進させます。
·分析機能
ECサイト内で顧客がどんなデバイスで何をどれくらい見ていたのか、何をカートに入れてどこで離脱したのかなど顧客の購買行動の分析を行い、改善や商品企画に繋げていきます。
·デザイン
コンテンツ作成やサイトデザインを行い、分析結果を元に「売れるデザイン」に改善していきます。購入までの動線や操作性が購買に直結するため、UI/UXへの配慮が求められます。
このように、ECサイトは六つの機能が連携して成り立っています。
まとめ
ECサイトはただ通信販売ができればいいのではなく、その他WEBサイトと同様デザイン性やシステム管理が重要です。株式会社USグループのECサイト制作は、商品·サービスの魅力を引き出すコンテンツとデザイン、代表·栗林卓也氏のモットーとするユーザーファーストに則った高度な操作性で、離脱を最小限に抑えたアプローチが可能になっています。