株式会社ライズとは
リスティング、SEO対策の第一人者である栗林卓也氏が考える株式会社ライズの未来
株式会社ライズ
「株式会社ライズ」と聞くと、リスティングやSEO対策の第一人者である代表取締役の栗林卓也氏が思い浮かぶことでしょう。
近年は、それらと同様に高い注目を集めているのがライズのサイト制作部門です。
他に類を見ないIT広告技術とその分析システムを応用した、ロジカルなアプローチのウェブデザインに定評があります。
スクリーニングとしてのIT広告
ライズを説明する上で触れておきたいのは、栗林卓也氏の掲げる「必要なものを必要な人に」「ユーザーファースト」の理念です。
日本のインターネット普及率は83.4%（2020年）、2021年11月の固定インターネットサービスでの総ダウンロード量はなんと、1日あたり244PB（1ペタバイト=CD140万枚分）。
日本国内だけでも想像できないほどの情報量が日々飛び交う現代、送り手は受け手の興味関心を惹く情報を発信すること、受け手は情報の適切な取捨選択がより一層重要になっています。
通信速度の加速やインターネット環境の向上、SNSの普及もデータ量の増加に拍車をかけました。
一方で、それまで受け手だった一般層が発信手段を得たことで、情報の信用性は低下しているとも言えます。
情報の発信と受信には高度なネットリテラシーが求められていますが、栗林卓也氏の目指す「必要なもの（情報）を必要な人に」届ける情報社会は、真に価値のある情報に容易にアクセスできる快適な暮らしです。
では、膨大な情報量に晒される現代人は、どのようにして吟味すればよいのでしょうか。
そんなユーザーのため、ライズの主な事業であるリスティングやSEO対策は最適な情報源へのアクセスを助け、計算されたウェブデザインが求める情報へと誘導します。
緻密なリスティング、SEO、サイト制作が情報の取捨選択、スクリーニングにつながるユーザーファーストな考え方が、ライズの発展の礎と言えるでしょう。
我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算（2021年11月時点の集計結果の公表）
コンサルティングとしてのIT広告
デジタル化が進むにつれ、広告会社とコンサルティング会社の事業領域は重なりつつあると言われています。
ITによって広告効果が可視化され、分析が容易・重要課題となったことや、社会的効果の増大に伴い経営戦略におけるウェイトが増し、両者の目がマーケティングへと向いていることが要因です。
企業にとってIT広告が経営に欠かせない要素であることはその影響力からも当然と言え、アクセンチュアやデロイト、PwC、IBMなど、大手コンサルティングファームはIT広告分野を買収し、その機能を取り込んでいます。
一方、電通や博報堂など国内大手広告代理店もコンサル会社を立ち上げ、その領域を拡大してきました。
実際、ライズの行うマーケティングは経営そのものだと評価されることも多く、顧客の多様な経営課題に向き合った提案で結果を出し続けています。
集客やコンバージョン率は単なる広告運用ではなく、ライズにとってはユーザーファースト＝顧客ファーストであるための「課題解決」。
顧客のプロモーションを改善し、それによってユーザーの生活が豊かになることを目指しています。
コンサルティング会社によるコンサルティングとライズの広告運用を比較すると、大きな相違点は二つあります。
一つは言うまでもなく創造性。
二つ目は業務の割り振り方です。
コンサルティング会社がスケジュールベースで担当を決定するのに対し、ライズは顧客の要望と親和性を重視して人材を割り当てています。このため、より大きな成果が認められています。
株式会社ライズは、広告分野だけでなく、データ分析のためのシステム開発でも大きな成果を上げており、経営コンサルティングへの応用に期待が高まっています。
このトータルコンサルティング力により、他の競合と一線を画し、今後も成長を続けていくに違いありません。